女性・主婦のキャリア

「妊活はわかるが、妊活休暇はやり過ぎじゃないか」という話。

みなさん「妊活」という言葉をご存知でしょうか。

以前、流行語にも選ばれたこの言葉ですが、どうやら世間では「妊活休暇」なるものも現れているようです。

働く女性に対するサポートについては増々加熱していますが、必ずしも良いことばかりではないように思います。警鐘をならしつつ、本当に必要なサポートを考えてみるタイミングなのかもしれません。

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妊活って何なの?

妊活とは、妊娠についての正しい知識をつけ、自分の体の状態を把握し、妊娠するために前向きに活動すること。

そして「将来、自然に妊娠しやすくするための体作りや生活スタイルを整えること」です。

妊娠を希望している女性だけでなく、今は妊娠を希望していないけれども将来的には希望したい女性や、協力するパートナーの男性も対象に含まれるそうです。

最近では、就活や婚活、終活と「活」のつく言葉をよく聞くようになりましたが、その中でも「妊活」は、今や女性の大きな関心事となっているようです。


妊活制度を取り入れる会社もある

社会的にも女性の活用には熱い視線が向けられていることもあり、ライフステージが変化する女性をサポートする制度の一つとして、産休や育休に続く新しい取り組みとして妊活は注目を集めています。

実際に、大手IT企業のサイバーエージェントでは、不妊治療の通院等を目的に取得できる「妊活休暇」制度や専門医のカウンセリングを受けられる「妊活コンシェル」制度などを導入しています。

働く側にとっては、企業がこのような制度を取り入れ始めていることは歓迎すべきことですが、個人的には両手放しに喜べることでは無いような気がしています。


どこまで会社がサポートすべきか

女性のサポートを手厚くするという考え方や姿勢自体はもちろん喜ばしいことだとは思うのですが、妊活と呼ばれる「妊娠についての正しい知識をつけ、自分の体の状態を把握し、妊娠するために前向きに活動すること」自体を会社がサポートする必要性がどこまであるのかというと疑問が残ります。

子供を産みたいかどうかは個人の自由ですし、そのための知識やケアも個人の時間の範囲でできることのような気がします。

個人の時間や裁量でできる範囲のことを会社がサポートすることは、良い部分もありますが、そこに該当しない人の負担が増えてしまったりと心理的不平等を生み出すかもしれません。

あまりにも過度にサポートをしてしまうと、資生堂ショックのように「自分たちの権利を主張するだけ」といった勘違いする社員を助長してしまう可能性も危惧されるのではないでしょうか。


一時的なサポートに意味はあるか

国や企業からの女性に対する配慮やサポートは、今後も増えていくことは間違いないでしょう。

個人的には、妊活はプライベートな個人の時間の範囲内で行うべきことだと思いますが、少なくともそこに依存性が無ければ良いとも考えています。

個人を手厚くフォローする休暇制度によって、一時的には妊活・産休などで恩恵を享受できる女性は増えるでしょう。

けれども、今の世の中においては、社会や会社が彼女たちの一生やキャリアを長期的な視点でフォローしていくには、現実的に見て環境が十分整っているとは言いがたいのが現状です。

彼女たちのことを考えるのであれば、個人の時間にできることを会社がフォローアップすることよりも、仕事をする上でどうしても制限になってしまう働き方に柔軟性を持たせてあげたり、出産や育児のタイミングでもキャリアを途切れさせないような施策で、長期的に見たキャリアのサポートしてあげることの方が大切なのではないでしょうか。


Trigger運営事務局


メディア編集長である藤原ユウマを中心に、Trigger運営メンバーで記事を書いています。


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