リモート・テレワーク

リモートワーク普及で増えるワークスタイルの選択肢。

リモートワークに注目が当たってくると同時に、その是非についての議論も巻き起こっている。

時間や場所などの制限から解放される可能性があるリモートワークが普及するかどうかは、働く私達にとって大きな転換点になるのかもしれない。

果たして、リモートワークは私達の働き方を向上させてくれる良薬なのか、組織や仕事を崩壊させる劇薬なのか、今はまだ世の中が様子をみている状況だ。

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リモートワークの長所

リモートワークが注目され始めた背景としては、人材確保が困難になっていることや少子高齢化に伴う労働力不足、業務効率化のための戦略といった要素が複合的に絡んでくる。

その中で、働く側にとってのメリット・デメリットは何だろうか。

メリットは、何と言っても自分で働く場所を選べるということだろう。家事や子育て、介護などオフィスに出社することが難しい人はもちろん、毎朝の満員電車のストレスに辟易している多くの人にとっても「出社」という行為から解放される意味は大きい。


オフィスで働くことの素晴らしさもある

一方、デメリットも挙げられる。対面でコミュニケーションをとる機会は減り、信頼関係の構築や肌感覚で伝わることが難しい点は見逃せない。

例えば、米GoogleやYahooなどは、雑談なども含めた対面のコミュニケーションでこそ産まれる「創造性」があるとして、オフィスに出社することを推奨している企業たちだ。

しかしながら、これらの企業とは反対に、昨今リモートワークを働き方の新制度として導入する企業は着実に増えてきている。


リモートワークを許可しても義務化はしていない

マイクロソフトやリクルートホールディングス、パナソニックにトヨタ自動車など、例を挙げれば枚挙に暇がない。

ただし、気をつけてもらいたいのがどの会社もリモートワークを「義務づけ」てはいないということだ。

会社によっては全社員がリモートワークで働いている所もあり、必ずしもリモートワークによって日々の仕事に大きな問題が生じることは無いだろう。

しかし、メンバー間の関係性や創造的な発見など自分たちの意識で拾いきれないような小さな損失が積み重なってしまう可能性も考慮して、義務化することを避けているように感じる。


ワークスタイルに選択肢が増えることは◎

自立できる個人かどうか、組織の規模や風土、事業内容など様々な要素によって、リモートワークを採用できる人・会社かどうかは決まって来るので、絶対解を提示することは出来ないと思う。

しかし、自分たちが心身ともに豊かに充実して働くための手段が一つ増えること自体は歓迎されるはずだろう。

今後も議論は続くだろうが、リモートワークが徐々に浸透して行くことを期待したい。


Trigger運営事務局


メディア編集長である藤原ユウマを中心に、Trigger運営メンバーで記事を書いています。


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