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働き方のおかしい日本人、変えることは競争力になる!?

ワークライフバランスという言葉が盛んに叫ばれるようになってから、一体どれほどの時間が経ったでしょうか?

今の日本の働き方はほんの少しずつ前進する様相はあるものの、グローバルにみるとその歩みは遅く、今でも多くの非効率な部分があると思います。

このメディアでも度々触れて来た、「これからの時代の働き方」を考える上で、現状の日本の働き方について、その背景や今後の流れを見据えて考えてみたいと思います。

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働きすぎな日本人

今回お届けしたい趣旨を先に述べておくと、ワークライフバランスはこれからの企業の競争力の源泉に成り得るものであり、働き方が変わることは企業に取ってメリットがあるという内容です。

ワークライフバランスを標榜する企業は増えてきましたが、実際周囲の友人・知人の話を聞いてみると、深夜までの残業や休日出勤など仕事に張り付けな状態の人が結構います。

働きすぎによって睡眠不足になり、結果的に生産性が低下するという調査結果(日本大学 内山真教授)もあるようで、その経済損失は3兆5000億円にものぼると言われています。

そして、もちろんこの状況に危険性を感じて、注意喚起する人もいます。


競争モデルの変化に気付いているか?

変化に対応する必要性を語るのは、アップル社や日本マクドナルド社の日本法人社長を歴任、現在はベネッセホールディングスのトップである原田泳幸さん。

「戦後復興期における日本の経済成長は、協調主義、生産性、品質、コスト競争力といったものが支えてきた。その時代に企業がとった戦略が、社員の企業に対する忠誠心の徹底。社宅や社員寮といったものや、終身雇用といった文化は、この忠誠心の徹底を目的に生まれ、それが今日の日本人の働き方につながっている。」

そう話す一方で、原田さんはこのようにも述べています。

「高度成長期の日本の経済モデルは、もう終わった。生産性、品質、コスト競争力で勝てる時代では、もうない。今は、いかに価値を創造するかどうかが重要な時代だ」

高度経済成長期の世の中の競争モデルから、時代も日本の立ち位置も大きく変わってきたこと。そして、そんな中変わらない日本人の働き方に、原田さんは警鐘を鳴らしています。


日本企業の働き方はおかしい

「これからの時代に、“長い時間を働くことが結果を生み出す”ということはない。結果こそが全てであり、そこに労働時間は関係ないのだ。新しい発想を生み出し、質のいい仕事をするためには、ずっと頭の中が仕事モードでは決して前向きには取り組めない。オンとオフ、仕事と家庭、頭を使う時間と体を使う時間、そのバランスがなければ、新しい発想は生まれてこない」と原田さんは提言しています。

「机を並べて上司が監督し、社員が顔を見合わせながら仕事をする緊張感のあるワークスペースも、残業を前提にした仕事のペース配分で無駄な時間を費やしてしまう働き方も含めて、日本の企業はおかしい。日本の企業社会は、今のワークスタイルを脱却しない限り明日は変わらない」とまで述べています。

新しい価値を生み出すというクリエイティブな仕事は、オフィスにいる時間と空間に縛られません。アイディアというものは、日常にある何気ない時間も含めた経験や情報から生まれるものです。

つまり、時間と場所の制約を受けている中で仕事をするのではなく、一人ひとりにとっての一番リラックスしたクリエイティブな時間にこそ、価値が生み出されているのではないでしょうか。


競争力になるワークライフバランス

それでは、ワークライフバランスが改善することによる組織・個人への影響はどのようなものが考えられるのでしょうか。

まず、社員個人にとっては生活がもっと豊かになり、肉体的・精神的にも良い状況で仕事に臨むことができるというのは多くの方に賛同して頂ける大きなメリットでしょう。

一方で、企業組織にとっては、仕事のクオリティが上がることでしょう。ワークライフバランスに沿った働き方をすると業務時間が限定され、仕事のスピードを上げざるを得ない状況になります。

また、現代に求められている価値の創造についても、オフィスでPCを前にして長時間働くこととは全く無縁なプライベートなどの時間が大きく影響してくるのでないでしょうか。


Trigger運営事務局


メディア編集長である藤原ユウマを中心に、Trigger運営メンバーで記事を書いています。


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