リモート・テレワーク

大手企業でも相次ぐ在宅勤務Vol.1【味の素、リクルート、日産自動車、武田薬品工業】

在宅勤務やリモートワークの導入を進める企業が増えてきています。

特に、社会的に影響力の強い大企業が在宅勤務を取り入れる意味合いは大きく、より一層の普及に一役買っています。

そこで、在宅勤務を導入している世の中の有名企業をいくつかピックアップしてご紹介しましょう。

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味の素

「味の素」「ほんだし」「クノール」「Cook Do」などの商品ラインナップをそろえる、日本を代表する食品メーカーの味の素。

同社は、在宅勤務制度を2017年4月に導入し、管理職には週1日の利用を義務化します。対象となるのは同社本体の全社員で、およそ3500人に上ります。週1日だけ出社すれば、それ以外は自宅など社外で働けるという内容になっているようです。

管理職が率先して在宅勤務制度を活用することで、社員の活用を促したい考えです。


リクルートホールディングス

2015年の10月から、上限無しの在宅勤務を導入して世の中の度肝を抜いたのがリクルート。

全社員が対象で、子育てや介護といった理由がなくても利用できるという点は、在宅勤務導入企業の中でも極めて珍しく、先進企業の代表例として挙る同社のスタンスを体現しています。

ただし、上記はあくまでホールディングス(持ち株会社)の話であり、実業を進める同社グループ会社は個別に施策を運用中なのでチェックをお忘れなく。


日産自動車

日産自動車は、2006年より在宅勤務ができる制度を導入済みです。当初は目的や申請手続きなど制限が多かったものの、制度の改善を重ねてきた結果、2015年からは40時間以内なら日数制限はなく使えるなど、同社を象徴するワークスタイルになってきています。

実際の業務では、チャットや音声テレビ会議システムを活用しながら進めていくので、支障が出るケースはほとんどないとのこと。社員は前日までに在宅勤務の開始・終了時間や外出予定、業務内容をメールで上司に報告するなどして、しっかりコミュニケーションをとることで、在宅勤務のメリットを最大限に生かしています。


武田薬品工業

日本最大の医薬品メーカーである武田薬品工業も在宅勤務を導入している企業のひとつです。

栄養ドリンク・錠剤「アリナミン」や風邪薬「ベンザブロック」など、私たち消費者にとってもなじみ深い商品は多いですよね。

同社は2015年度に340人程度だった在宅勤務利用者を増やすために、「個室など、会社と同じ労働環境が必要」としていたこれまでの条件を緩和して、2016年の4〜9月期だけでも前年比およそ2倍の640人の利用につながるなど在宅勤務活用を促進しています。

【次回の記事】
大手企業でも相次ぐ在宅勤務Vol.2【トヨタ自動車、サントリー、星野リゾート、三井住友銀行】」もご覧ください。


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メディア編集長である藤原ユウマを中心に、Trigger運営メンバーで記事を書いています。


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